パルス



    (出典 www.publicdomainpictures.net)



    1 野良ハムスター ★ :2017/09/19(火) 16:36:29.58

    北朝鮮・朝鮮労働党の機関紙である労働新聞は9月上旬、次のように電磁パルス(EMP)攻撃を示唆した。

    「我々の水素爆弾は巨大な殺傷破壊力を発揮するだけでなく、戦略的目的によって高空で爆発させ、広範囲の地域について強力な電磁パルス攻撃まで加えることのできる、多機能化された熱核弾頭を備えている」

    電磁パルス攻撃とは、まず核弾頭を搭載した弾道ミサイルを発射し、高度30~400キロの上空で核爆発を起こす。そして、その際に生じる強力な電波、電磁パルスが地上の電子機器に内蔵されるIC(集積回路)などを損壊するもの。人体は傷つけないという。

    ■電磁パルス攻撃されたら、日本は壊滅的な被害を受ける

    電磁パルス攻撃がされた場合、同時に大規模な停電が発生すると予測されている。電話やインターネットなどの通信、ガス、水道の供給が停止したり、航空機が操縦不能になったり、電力を絶たれた原子力発電所が制御不能に陥ったりする恐れも指摘される。

    影響範囲は、高度100キロで広島型原爆の3分の2に相当する10キロトンの兵器の場合、日本全土をほぼ覆う。その復旧には数年を要し、経済被害は最悪で数百兆円に達するという。また、各種インフラが停止し、まるで「原始時代の生活」のようになる。その結果、食糧不足や病気などによる死傷者は、数百万人に上ると言われている。

    「停電くらいの被害に過ぎないのでは」という意見もあるが、軽く見てはならないようだ。しかも、この甚大な被害を及ぼす電磁パルス攻撃を防ぐ、有効な手立てはないのが現状だ。

    ■電磁パルス攻撃後に、生存率を上げる方法

    そんな中、平時から民間でできる対策としては、重要なインフラに電磁波の遮蔽機能を施すことくらいだろう。

    また、災害への対策と同様に、電池などで動く照明機器やラジオを用意し、情報収集できる無線機を準備しておくこと、自転車などの移動手段や、調理器具や食材も確保しておくこと。また、各地方自治体で発行されている災害発生時の基本行動をよく読んでおき、普段から地域共助の仕組みをつくっておくなどが重要だ。

    また、Jアラートが鳴った時、次のような避難行動をとることで、救命率が高くなる。

    屋内にいる場合は、コンセントなどから離れ、部屋の中心部に移動し、蛍光灯や電気機器の破裂から頭を守る。また、パソコンなどは過剰電流が流れることが予想されるため、守りたい電子機器のケーブルをコンセントから抜き、金属類から離れて感電に注意するなどだ。

    屋外にいる場合は、電線の落下や信号機の故障などによる交通事故、電線ケーブルの火災などに注意して、安全な場所に移る。また高層ビル内ではエレベーターが使えなくなる可能性があることに注意すると共に、爆風から安全を確保するため、フロア中心部に避難することだ。

    (以下省略、つづきはウェブで!)

    http://the-liberty.com/article.php?item_id=13507


    【北朝鮮の電磁パルス攻撃宣言!!!!!みんな頭を守れ!!!!! 】の続きを読む



    (出典 upload.wikimedia.org)



    1 影のたけし軍団 ★ :2017/09/07(木) 16:43:38.04

    北朝鮮が核兵器や弾道ミサイルで挑発を続けるなか、もう一つの深刻な脅威として「電磁パルス攻撃」の可能性が指摘されている。

    上空で核爆発を起こし、広範囲で都市機能を破壊するものだ。北朝鮮は既に攻撃能力を持つとみられるが、
    日本の対策はほぼ手つかずで、専門家からは懸念の声が上がる。

    大規模停電の恐れ

    電磁パルス攻撃は、高度30~400キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。
    分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電磁パルスが地上に襲いかかる。

    電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。
    その電圧は5万ボルトに達するため、機器はIC(集積回路)の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。
    核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。

    影響範囲は爆発の高度や規模によるが、高度100キロで広島型原爆の3分の2に相当する10キロトン(TNT火薬換算)の場合、
    日本全土をほぼ覆う半径約1100キロにも達する。

    1962年に米国が北太平洋上空で行った高高度核実験「スターフィッシュ・プライム」では、
    高度400キロの宇宙空間での核爆発で電磁パルスが発生。爆心から1400キロも離れた米ハワイ・ホノルルなどで停電が引き起こされ、その威力が実証された。

    現代社会は電気なしでは成り立たない。電磁パルス攻撃によって大規模な停電が発生し、公共インフラを支える電子機器が損壊すれば、都市機能はまひする。
    電話やインターネットなどの通信やガス、水道の供給が停止。飛行中の航空機が操縦不能になったり、電力を絶たれた原子力発電所が制御不能に陥ったりする恐れも指摘されている。

    米国の専門家チームが今世紀に入ってまとめたシナリオでは、10キロトンの核爆弾がニューヨーク付近の上空135キロで爆発した場合、被害は首都ワシントンを含む米国東部の全域に及ぶ。
    損壊した機器を修理する人員や物資が大幅に不足し復旧には数年を要し、経済被害は最悪で数百兆円に達する。
    電磁パルスは健康に直接影響しないとされるが、食糧不足や病気などで死傷者は数百万人に上ると推定している。

    元陸上自衛隊化学学校長の鬼塚隆志氏は「電磁パルス攻撃は宇宙から襲う津波のようなものだ。
    被害を完全に防ぐことは難しくても、備えを固めるなどして減災に取り組む必要がある」と強調する。

    「日本は無防備」

    電磁パルス攻撃は地上への核攻撃と違い、ミサイルの弾頭部分を大気圏再突入時の高熱から守る技術は必要ない。
    小型の核弾頭を搭載したミサイルを発射し、目標上空で起爆するだけだ。

    米国防総省の内部では、北朝鮮が既に核弾頭の小型化に成功したとの見方もある。成功が事実なら、弾道ミサイルや人工衛星を搭載したロケットが上空を通過するとみせかけ、
    日本の真上の宇宙空間で核爆発を起こすことも可能だ。日本の領土や領海に着弾する恐れがない場合、迎撃ミサイル発射のタイミングを逃す可能性は十分にある。

    電磁パルス攻撃は米国やロシア、中国も能力を保有しているとされる。核爆発以外の方法でも可能だ。
    米露中のほか、北朝鮮や中国の脅威にさらされる韓国や台湾でも、インフラや軍などの防護対策が進んでいる。

    これに対し日本は取り組みが遅れている。電子戦に関わる研究開発を担う防衛省の電子装備研究所は、
    電磁パルス攻撃を受けた場合に「(自衛隊の)指揮・統制機能が無力化される恐れ」があるとして、今秋にも防護技術の動向調査を始める。
    だがその内容は攻撃の脅威に関する調査や、防護技術の実現に向けた課題の明確化など基礎的な検討にとどまる。

    電磁パルスが防衛装備品に与える影響に詳しい企業関係者は「日本には、電磁パルス攻撃への備えがまともに存在しない。
    社会全体が無防備な現状は非常に危険だ」と警鐘を鳴らす。
    http://www.sankei.com/premium/news/170907/prm1709070001-n1.html

    【北朝鮮】新たな脅威<水素爆弾EMP>→400キロ上空で爆発させればアメリカ全域がまひ★4
    https://asahi./test/read.cgi/newsplus/1504619448/

    【北ミサイル】「水爆弾頭化」誇示=ICBM開発で北朝鮮-電磁パルス攻撃に初言及★2
    https://asahi./test/read.cgi/newsplus/1504569379/


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